サイバー攻撃 どう対策？

東京オリンピックへのサイバー攻撃4億5千件 

サイバー攻撃による被害が連日、ニュースで報道されています。

昨年の夏に開かれた東京オリンピック・パラリンピックの期間中には、大会公式サイトや大会組織委員会のネットワークシステムに対し、実に約4億5000万回の不審なアクセスがあったと報じられました。

そのなかには国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長をかたった偽の英文メールもあったといいます。

組織委員会関係者や各国のスポーツ関連団体などに送られ、IDとパスワードを入力させて盗む「フィッシングサイト」に誘導するものでしたが、幸い大会運営に大きな支障は出ませんでした。 

トヨタの全工場止まる 

国内のサイバー攻撃被害で記憶に新しいものと言えば、2022年3月にトヨタ自動車の部品を生産する小島プレスがマルウエア（悪意のあるプログラム）の感染を公表した事例でしょう。

この被害によってトヨタの国内すべてにあたる14工場の28ラインが停止しました。

その後、小島プレスは「情報漏洩は確認されていない」などとした報告書を公表しましたが、サイバー攻撃を許した企業としての信用低下は免れません。

さらに中小企業を含む取引先や海外展開を進める企業の海外拠点なども標的になることが改めて示されました。

自動車の製造は自動化していて工場は四六時中稼働しています。

そのため、1時間稼働を停止するだけで、少なくとも130万米ドル（1億5千万円）の損失が出たとの試算もあります。 

誰でも攻撃受ける可能性 

世界中の人々がパソコンやスマートフォンを使って毎日のようにインターネットを利用している昨今、トヨタのような大企業だけでなく、誰でもサイバー攻撃の標的になる可能性があります。

私たちがよく利用する街角の無料Wi-Fiは便利な反面、かなり無防備です。

ウェブサイトのURLや履歴、メールの内容などを、同じ無料Wi-Fi に接続している第三者が簡単に取得できてしまいます。

すなわち、通信を盗聴されたり、のぞき見されたり、パスワードを奪われてしまうようなことが簡単に起きてしまうのです。 

バグバウンティハンターに懸賞金 

ではどう対策すればいいのでしょうか。

慎重で常識派の人は、自分自身を守るために、個人でもＶＰＮ（仮想プライベートネットワーク）を導入していると聞きます。

安全なＶＰＮサーバーに接続すると、インターネット上の行動は、見ず知らずの人、ハッカー、政府、プロバイダなど誰も見ることができない暗号化のトンネルを通過します。

そのため格段に安全性が高まります。ソフトウェアの致命的なバグや、サーバーの脆弱性を発見したバグバウンティハンター（バグ発見人）に10万ドルの懸賞金を出して監視を強化している企業もあります。 

幼児も高齢者も対策が必要

インターネットユーザーの多くにとって、サイバーセキュリティについて理解を深める段階にはまだほど遠いといっていいでしょう。

学校に通う前から、インターネットのことを十分に理解しないまま情報機器を利用する幼児が増えています。

一方で高齢者の中には、携帯電話からスマートフォンに切り替える人が急増しています。

サイバーセキュリティの重要性は増すばかりです。

プロに委ねるのが賢明 

サイバーセキュリティ対策や啓蒙にはインフォメーションテクノロジー（IT）の専門用語を使わざるを得ず、専門的になってしまいがちなことが、子供たちや高齢者への理解を妨げているとも言われます。

実際問題、攻撃と防御のいたちごっこの側面もあり、対策をとったとしてもすぐに別の攻撃が始まってしまうのが悩ましい。

日々、巧妙化しているサイバー攻撃への対策はやはり、プロに委ねるのが賢明でしょう。 

最後に

いかがでしたでしょうか。

以上が、「サイバー攻撃 どう対策？」の紹介記事になります。